＜調査結果サマリ＞
・アンケート形式の「働く環境についての調査」を実施
・今の勤め先は働きにくいと感じる74.3%が「転職したい」と回答
・やりがいがないと感じる仕事は”生産性がない”内線取次や幹事の仕事であると回答
・「音」と「ニオイ」が生産性を阻害し働きにくい環境に直結しているとわかった
・生産性を上げ、音の鳴らないITツールの導入は必須であると考えられる

クラウド受付システム「RECEPTIONITST」を開発・運営する株式会社RECEPTIONIST（本社：東京都渋谷区、代表取締役：橋本真里子）は、入社3年目までの新社会人を対象とした「社会人1～3年目への働き方に関する調査（以下、本調査）」を実施しましたので、結果を報告します。

本調査では、新社会人が考える働きやすい環境について尋ねました。

現在の勤め先は働きやすい環境が整っていると思いますか？という質問に対して、41.5 %が「いいえ」と回答しました。「いいえ」を答えた人のうち、「働きやすい環境に転職を希望する」と答えた割合は74.3％に及びました。

さらに、「生産性のない仕事」「集中力を阻害する音やニオイ」が大きく影響していることがわかりました。
この結果から、新社会人の流出を防ぐためには、働きやすい環境作りが必要 ということがわかります。

下記、調査結果をまとめました。

働きやすい環境かどうかで転職への希望度に差が

他の企業と比較して、今の勤め先は働きやすい環境が整っていると思いますか？という問いに、「はい（58.5%）」「いいえ（41.5％）」との結果になりました。

「はい」と答えた人へは「現在の働きやすい環境から、転職は考えていますか？」、
「いいえ」と答えた人へは「働きやすい環境がある企業に、転職したいですか？」
と転職への意向を聞きました。

「転職したい」「どちらかというと転職したい」と回答した人は
・働きやすい環境である→転職したい　35.5%
・働きやすい環境ではない→転職したい　74.3%
と顕著に差があらわれていることがわかりました。

現在の働く環境に不満がある人は、その分転職を考えていることがわかりました。

やりがいがないと感じる仕事は「社内行事の幹事」に続いて「電話取次」。生産性がない仕事が嫌われる結果に

「入社後、”やりがいがないな”と思った仕事は何ですか？（複数回答）」という問いに対し、「社内行事の幹事（31.8%)」「電話の取次(25.8%)」「掃除／ゴミ捨て／水やり(23.8%)」との回答が続きました。

さらに、「そう思った理由として、当てはまるものを教えてください。」と尋ねたところ、一番に上がったのは「生産性がないから」の回答でした。

約4分の1の新社会人は、生産性がない仕事に特に苦痛を感じるといえます。

「音」と「ニオイ」が生産性を阻害し働きにくい環境に

それでは、新社会人が求める働きやすい環境について、考えてみたいと思います。

生産性を高めるために必要なことについて尋ねたところ、全体の4割(41%)が「集中力」と回答をしています。

さらに、要因について「働いている時に、集中力を切らしてしまう要因は何ですか？」と聞くと、「音」と「ニオイ」が2つの大きな理由となっていることがわかりました。

ここまでの回答から、働きやすい環境とは「生産性のない仕事に追われない」「音やニオイのしない集中できる」環境であるということがわかりました。

集中力を切らしてしまう環境が続くと、”自分の職場は働きにくい環境である”として離職希望率が上がり、若手の流出に繋がると読み取ることができます。

ITツール導入の障壁は「昭和のビジネス文化」

先ほどの「働く上で、各業務の生産性を高めるために必要なことは何だと思いますか？」の質問で「集中力」と同様に約4割の新社会人が選んだ回答は「ITツールの活用(38.5%)」でした。

働き方改革の影響もあり、企業やチームでは、IT活用による生産性向上のニーズが高まっていますが、なかなか実際の導入に至らない企業も多いのが現状です。その原因として考えられるものは何かを尋ねました。

「昭和なビジネス文化から離れられない」が多くの回答を得ています。

働き方改革の動きから、ITツールが業務効率化の観点で注目されています。
若手の流出を防ぐには ”内線電話” などの昭和の非効率なビジネス文化をなくし、音やニオイの集中力をなくす要因から解放される働き方を整えていくことが必要です。

　

まとめ

新社会人の転職のきっかけになりうる、「働く環境」。若手流出解決のカギは、【やりがいのない仕事を削減】し、【集中力を阻害する音やニオイから開放】することにあることが分かりました。
企業はITツールなどを活用し円滑に運用する体制を整えることで、働きやすい環境を作ることが求められています。
　

調査概要
実施期間　　2020/1/30-2/3
対象　　　　入社1~3年目の新社会人：400名